ジャパンドームハウス、金沢工業大と植物工場の建屋にも活用できる農業ドームを共同で研究開発

　ジャパンドームハウス株式会社は、金沢工業大学と共同で、ビニールハウスに代わる用途や植物工場の建屋として活用できる農業ドームを研究開発し、平成28年度より発売しているが、近年の自然災害を受け、さらなるプロモーション強化をはかる。

金沢工業大学建築学部建築学科 後藤正美教授（耐震工学）の研究室では、ジャパンドームハウス株式会社と長年にわたって機能性耐久樹脂を新素材としたドーム型ハウスの研究開発に取り組んできました。

素材として食品のトレイに使用され、かつ電化製品の緩衝材に使用されるなどの強度性も併せ持つ発泡ポリスチレン（EPS）を採用。

建築構造材としての強度や硬さを確保し、難燃加工やUVカット塗装など特殊な加工を施すことで、「7000型ドームハウス」「7700型ドームハウス」「7700型アーチ1号、2号、3号」は「発泡ポリスチレンを構造材としたドーム型建造物」として日本ではじめて国土交通大臣認定を受け、製品化されています。

農業ドームはドームハウスで建築構造材として使用されているドームピースを農業用に活かしたものです。農林水産省、経済産業省、国土交通省より「建築確認申請が不要」と認められ、ビニールハウスと同等としての取扱いが可能です。

壁の厚み20cm全てが断熱材であることで、密閉性と断熱性が高く極めて省エネであるという特性を活かし、自然災害が頻発し、気象状況がめまぐるしく変化する環境下においても、農業ドームは内部の温度や湿度などを保ちやすく、病害虫･害獣などによる被害も防ぐことができます。

また、すでに製品化されているドーム型ハウスにおいても、耐震、耐積雪、耐風圧性能に優れていることが後藤研究室による実物大試験で確認されていることから、同社では自然災害に強い安心安全な住環境として販売を促進していく考えです。