グリーンカルチャー、植物性ゆで卵の試作品を開発。植物肉「Green Meat」の新モデルも販売

植物肉の研究開発を行う、グリーンカルチャー株式会社は、植物性ゆで卵「植物卵(しょくぶつたまご)」プロトタイプの開発に成功した。

また、大豆やエンドウの植物性たんぱくを原料として、お肉に近い満足感や美味しさを感じる人気製品「Green Meat(TM)」についても、新モデル(2タイプ)を2021年12月25日より事業者様向けに発売を開始した。

グリーンカルチャー、植物性ゆで卵の試作品を開発。植物肉「Green Meat」の新モデルも販売
プラントベース食品開発において卵カテゴリも各社商品開発が急進していますが、ゆで卵の形状の植物性卵の開発成功の発表は今回日本国内初(※1)となります。

※1 グリーンカルチャー調べ

グリーンカルチャー、植物性ゆで卵の試作品を開発。植物肉「Green Meat」の新モデルも販売
グリーンカルチャーは植物肉「Green Meat(TM)」の開発を行っておりますが、植物肉開発に用いる物理化学特性を解析・再構築するコア技術を横断的に活用することで、様々な動物性食品を植物で再現する取り組みを開始しています。


●プラントベース食品最前線「植物性卵」市場について
近年健康志向の高まりと地球環境への配慮の視点、動物性倫理の視点からプラントベース食品への関心、需要が高まっており、国内外で多くの企業がフードテックを活用し商品開発を進めています。

中でもプラントベース市場最前線として注目が集まっているのが「植物性卵」です。

2017年に行われた世界154カ国を対象に人口一人あたりの卵の消費量を調べた調査では、日本は中国に続き世界2位となっており、日本は世界的にみて卵消費大国となっており、その市場規模の大きさから今注目の市場となっています。


また、卵は環境負荷が大きく、温室効果ガス排出量は1kgあたり4.67kg、土地の使用量は1kgあたり6.27m2、水の消費量は1kgあたり578リットルにも当たります(※2)。

さらに、畜産技術協会の採卵鶏の飼養実態アンケート調査報告書(平成27年3月)(※3)によると、調査に回答した養鶏場の鶏舎棟数のうち約92%がバタリーケージ飼育(※4)を行なっていますが、EUではすでにこのバタリーケージは禁止されるほど、衛生面や動物福祉の側面からも問題視されており、世界的に植物性卵の開発が求められている状況です。


(※2)「Environmental impacts of food production」
https://ourworldindata.org/environmental-impacts-of-food

(※3)採卵鶏の飼養実態アンケート調査報告書(平成27年3月)
http://jlta.lin.gr.jp/report/animalwelfare/H26/factual_investigation_lay_h26.pdf

(※4)バタリーケージ飼育とはワイヤーでできた金網の中に鶏を入れ、それを連ねて飼育する方式のこと。鶏のまわりはすべて金網で囲まれており、糞が下に落ちるように床も粗い目の金網になっている(参考: https://www.hopeforanimals.org/cagefree/battery-cage/)。


『第三の肉』に世界が注目!植物肉市場、急速に拡大
プラントベースの植物肉については、米国のビヨンドミート、インポッシブルフーズを皮切りに近年マーケットが急拡大しており、大手企業も参入している今注目の市場となっています。

特に昨今の環境意識の高まりから、既存の畜産は様々な制約から供給量を落としていくと予想されていることと、一方で発展途上国では経済成長により、畜肉需要量が増加している状況から、世界の植物肉の市場規模は15年以内に1,000億ドル(約11兆円)を超えると推計され、米国では植物肉市場は1,5兆円、昨年と比較し45%成長しています(※農水省調査報告書 2019年)。

日本国内でも、昨今ではコロナ禍における健康志向、また環境に対する意識の高まりから、植物肉は一定の市場規模になることが想定され、コストの抑制と規制緩和が進むと植物肉が「第三の肉」として一定の市場規模に拡大すると想定されています。

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