ドローンがアメリカ農業にもたらす未来、10万人の雇用創出も

国際無人機協会(Association of Unmanned Vehicle Systems International)は2025年までに、ドローン（無人航空機）の普及によって10万の新しい雇用が生まれるという予測を発表した。その雇用のほとんどは、農業市場にあるという。

農業分野はアメリカにおいてビッグビジネスである。政府が2012年に発表した統計によると、現在の農業従事者は210万人であり、彼らが370万平方キロメートルの土地を耕していることが分かった。

アメリカの国土のうち40％が農地であることから、アメリカでは農業の機械化が進んでおり、その生産力の高さがはよく知られている。

しかしながら、スカウティングと呼ばれる昔ながらの作業が果たす役割も未だ大きい。これは農地を自分自身で巡回しながら作物や土地の状態を観察し、記録するというものである。

今後は、カメラのついたドローンを導入することによって、上空から農地や作物を撮影し、その様子を写真や動画として記録することができるようになる。結果として観察作業の効率が飛躍的に高まることは明らかである。