ドーワテクノス、太陽光を有効活用した新しい農業資材。光合成促進調光ネットの国内販売を開始

 産業用設備の総合技術商社である株式会社ドーワテクノス(本社:福岡県北九州市、社長:小野裕和)は、台湾のLeBio社で開発された新しい農業資材である光合成促進調光ネット「SpectralX」を3月1日より国内販売受付を開始する。
ドーワテクノス、太陽光を有効活用した新しい農業資材。光合成促進調光ネットの国内販売を開始
■光合成促進調光ネットについて
植物工場での農作物栽培では、栽培に適したLED照明の光波長研究が推進され、成長を促進させる照明が発売されています。一方、ハウス栽培・露地栽培では、古来より太陽光を自然のまま利用するに留まっています。

光合成促進調光ネットSpectralは、当たり前に降り注ぐ太陽光を農作物のためにもっと有効活用できないかという素朴な考えから生まれた農業資材です。

本製品を、太陽光が通過することにより太陽光の緑色波長が減衰し、光合成が促進されます。ハウス・露地で栽培する農作物を本製品で覆うことにより、光合成が促進され、収穫時期が早まり、味・香り等の農作物の品質が高まります。

■光合成促進のしくみについて
何故、SpectralXを使用すると光合成が促進するのか?

光合成に使われる光は葉緑素などの色素によって吸収されます。植物の葉はなぜ緑色をしているのかに大きなヒントがありました。

植物の葉が緑色なのは「葉が緑の光を反射あるいは透過し、他の色の光を吸収している」からです。
つまり、葉は緑の光をあまり必要とせず、葉緑素が吸収しやすい光は、主に青い光と赤い光です。植物は緑の光が少ない方が光合成を促進しやすいと言われているために、SpectralXは主に緑の光を減光するように作られています。

参考までに、当社が販売するレタス栽培用LED照明の光波長を見ても、青色と赤色に比べ、緑の光は極端に少なくなっています。植物工場で使用されるLEDで紫色(赤+青)に見えるのは、このようなことが研究された結果によって開発されています。

■国内での栽培事例
国内販売に先駆け、昨年2016年6~9月北海道長万部のハウス栽培ミニトマト生産者にて「SpectralX」の栽培テストを実施しました。

栽培テスト方法
同一ビニールハウスの半分に光合成促進調光ネットSpectralXを装着して栽培
(以下SpectralX栽培エリアをエリアA、未装着エリアをエリアBとする)

生育状況比較(SpectralX装着36日後の生育状況)

ドーワテクノス、太陽光を有効活用した新しい農業資材。光合成促進調光ネットの国内販売を開始
・エリアA(写真2) 茎高さ184cm/トマトサイズ3.5cm/室温23℃
・エリアB(写真3) 茎高さ160cm/トマトサイズ3.5cm/室温28℃

SpectralXを使用したエリアAの方が丈が長く成長していることを確認した。品質分析は未実施ですが、9月に実施したミニトマトの食味比較ではSpectralXを使用したエリアAのミニトマト方が、皮が薄く、実ジューシーとの評価結果となり、同生産者は本年も継続して使用されることとなりました。

■光合成促進調光ネットの製品概要
品 名:SpectralX P32
寸 法:幅3.6m×長さ50m
材 質:100%高密度ポリエチレン
網 目:約0.79mm

■販売価格:72,000円(税別)/本
■国内発売開始日:2017年3月1日(水)
■初年度販売目標:600本
■専用ホームページ:http://www.dhowa-technos.co.jp/agri/

■プロモーション活動
「第1回関西農業ワールド2017(インテックス大阪)」に出展します。
開催期間:2017年4月5日(水)~7日(金)
小間番号:4号館1-42
期間特典:期間中会場でのお申込みはSpectralXを10%オフにて販売

■会社概要
株式会社ドーワテクノス(本社:福岡県北九州市、代表者:小野裕和)
設立:昭和23年、資本金:8,715万円
年商:139億円、社員数:167名

製品の問い合わせ先
株式会社ドーワテクノス/大阪支店(濱田または足立迄)
・販売担当:濱田(hamada_hideki[@]dhowa-technos.co.jp)
・広報担当:足立(adachi_hiroshi[@]dhowa-technos.co.jp)
大阪支店 TEL:06-6889-3151(直通)

■開発・製造元
本製品はLeBio社(本社:台湾台南市)にて開発・製造した製品です。
LeBio International Technology Corp. Ltd. http://www.lebiotek.com/

■本製品取扱いにおけるドーワテクノスの位置付け
LeBio社の日本国内総代理店

■当社の狙い
当社は、ファクトリオートメーション向けシステム・機器の販売を事業の中心としていますが、今後大規模化・自動化が予想される農業分野への新規参入を狙い、アグリビジネスチームを発足し、本製品をきっかけとして市場開拓を進めて行きます。

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