ロート製薬とOPBio、微細藻類の共同研究所「AMU LABORATORY」を設立
ロート製薬株式会社は、微細藻類の高付加価値原料の研究開発および商品化・事業化を目指すべく、オーピーバイオファクトリー株式会社と共同で藻類研究拠点「AMU LABORATORY」を設立した。
ロート製薬株式会社は、微細藻類の高付加価値原料の研究開発および商品化・事業化を目指すべく、オーピーバイオファクトリー株式会社と共同で藻類研究拠点「AMU LABORATORY」を設立した。
徳島大学発のベンチャー企業として食用コオロギに関連する品種改良・生産・原料加工・商品開発・販売を一貫して国内で行う株式会社グリラスは、約2.9億円の資金調達を実施した。
飲食店の企画・運営を手掛けている株式会社SU-BEEは、植物工場にて栽培したミニ・マイクログリーンと4種類のトッピングなどをカスタマイズできる「OTM ICECREAM」を再オープンした。
株式会社鞄工房山本は、2022年3月より、藤原京があった橿原の地で「藤原京菜園」として農業を開始。太陽光型・植物工場によるトマトの生産に取り組む。
生態工学会オンラインシンポジウムでは、高GABAトマトや肉厚マダイなど新しい食品を生み出すゲノム編集技術に注目し、第一線で活躍する研究者の講演会を開催する。
ヤンマーホールディングス株式会社は、2022年3月9日から12日まで、東京ビッグサイトで開催される「2022国際ロボット展」において「大玉トマト収穫ロボット」試作機を出展する。
矢野経済研究所は、国内外における代替タンパク質(植物由来肉・シーフード、昆虫タンパクなど)市場を調査した。2021年における世界市場規模は、約4861億円(メーカー出荷金額ベース)と推計している。
Future Food Fundは、自動野菜収穫ロボットの開発・サービス提供を行うinaho株式会社、プラントベースの代替まぐろの開発を行っているImpact Food (米国)の2社に新規投資を実施した。
政府は、令和3年度の補正予算として、土壌診断やドローン、局所・可変施肥技術、リモートセンシング、養液栽培などの技術導入を通じて、肥料コスト低減を行う農業生産者に対して補助金を出す。
株式会社レグミンは、自律走行型農業ロボットによる農薬散布サービスの提供を開始した。初期はネギを対象とし、10a当たり2,200円~にて農薬散布の代行サービスを展開する。