２０２５年までには、アフリカ象が絶滅するかもしれない ２０２５年までにアフリカ像が絶滅するかもしれない。ショッキングな事実である。国際動物福祉基金による調査統計によると、現存している６０万頭のアフリカ像が、現在のように密漁が行われ続けるとしたら、１５年くらいで絶滅するだろう、と述べている。 もちろん密漁による象牙の販売は国際法により禁止されている。しかし、ここ２０年の間、３万８千頭ほどの像が毎年殺されている。

車社会と肥満の関係性（アメリカのケース） ラトガース大学のJohn Pucher氏の調査研究によると「自動車と肥満には、どうやら相関関係がある」ようだ。今回の典型例としてアメリカを挙げるが、広大な敷地がある郊外に転々と住宅が並び、バスや鉄道などの交通機関が整備されていない所に住んでいる場合、周りを見渡してもコンビニやお店もなく、こうした場所では車が生活必需品となっている。

iPhoneなどをチャージできるソーラーチャージ・ガジェット Regen社が開発した「ReNu」という商品は、ソーラーパネルにより電気を充電できる機能だけでなく、お洒落でモダンな部屋にも合うように、デザイン性も追求された商品である。同社は最新のソーラー技術に、お洒落なデザイン性を融合させた商品を開発している企業である。

空気浄化ビジネスは、どこでも需要がある（ラドン対策：ＥＵ、スイス） ラドン（Rn）という元素をご存じだろうか？無色無臭の物質であり、地殻変動などにより発生する放射性物質である。発生する場所は世界各地で異なるが、高濃度のラドンを発生する地域は注意が必要である。微量であれば有益であるという説もあり「ラドン温泉」という言葉を聞いたことがあるかもしれません。（日本では、神戸の有馬温泉などが有名）

スウェーデン政府は、販売商品に炭素ラベルを表示させる計画 スウェーデンでは、商品パッケージに表示されている栄養情報だけでなく、その隣には炭素ラベルを貼り付けようと試みている（実験中である）。ラベルには「商品１ｋｇあたり・・・ｋｇのＣＯ２が排出」といった具合に。こうした炭素表示を行うことで、食品自体がどれだけ気候変化に関わっているのか、身近に感じることができるだろう。

バイオ燃料は、本当にエコなのか？（今後のエネルギー企業の戦略は？） かつてバイオ燃料は、石油などの化石燃料依存から脱出する最良の方法だと考えられてきた。国連は作物からとれるバイオ燃料を評価し、ある条件では排出量をゼロにでき、さらに正しく生産・加工した場合は、大気中のＣＯ２を減少させることができる、とレポートしている。 現実的にも、乗り物（バイオ燃料）のために生産されたエタノール量は、２０００年には１７０億リットルであったものが、２００７年にはその３倍にあたる、５２０億リットルが作られている。

お湯だけで分解するプラスチック素材（エコ商品） 雑誌を購入する際に、いつもプラスチックの袋に入っているのは何故だろう？一人一人では大した量にはならないが、世界規模で見た場合、相当なゴミの量になっているはず。そこで、クリエイティブ・レビュー・マガジンでは、お湯の中で無害なものに分解してしまうプラスチック素材を雑誌の包装のために採用した。

肥満・糖尿病と、サウジアラビアのヘルスケア市場は拡大中 インドが活動拠点である、RNCOS社（Research & Consultancy Outsourcing Services）の調査によると、サウジアラビアでは肥満や糖尿病などの慢性的な病気を持つ患者数が急増し、政府の医療費支出を増大させ、その他の中東地域を上回るスピードで、ヘルスケア市場が拡大中である。

折りたたみが可能な次世代の電気自転車（フィリピンの企業より） フィリピンに拠点を置くInnovatronix社は、冒険好きの方のために、旅行のパートナーとして次世代型の電気自転車を開発した。Tronix Ebike Exceedという、この折りたたみが可能なコンパクトサイズにできる電気自動車は、１６インチの車輪を持ち、時速３０ｋｍまで速度を出すことができ、フルチャージした場合は２０ｋｍは走行可能だという。

生態系を維持するには、人間が食べれば良い（食ビジネスを考える） 写真はミノカサゴという魚。見た目は奇麗だが、背びれには毒のあるトゲをもち、何でも食べてしまう強欲な生物である。オレゴン州立大学の海洋生物学の専門家であるMark Hixon氏によると、ミノカサゴはどこの海でも繁殖すれば、たった数週間で８０％もの魚（その他の小さな魚）を壊滅させてしまうという。こうした生態系への破壊活動を抑制し、調整するための方法として「食ビジネス」が注目されている。

ウズラ飼育ビジネスがブーム（中東ＵＡＥにて） ドバイなどで有名なＵＡＥ（アラブ首長国連邦）では、ウズラの国内需要が拡大している。その一つの理由としては外国人、特にヨーロッパの人々が、ウズラの卵が使用されるサラダを好むからだ。ＵＡＥ国内で商業的にウズラを飼育している企業が２社あり、そのうちの１社である Al Semman ファーム では、国内需要の高まりとＥＵへ輸出するために、生産規模を拡大している。

ＩＴ技術により巨大農場のエネルギー消費を削減する（M2M Communications社） アメリカでは、周りの小規模農家から土地を買い取り、より大規模で生産性を重視したビジネス志向な農家が多い。「どうすれば儲かるのか」「どの作物が高く売れるのか」こうした考え方から最近では、自分の農地を全てトウモロコシ畑に変え、バイオエタノール事業に参入する農家も増加している。 金融危機によるエネルギー需要の一時的な低下と石油価格の下落により、事業に失敗した農家も多かったが、それでも農家は常に儲かる方法を探し続けているだろう。

６つの足でゴキブリのように移動するロボット（Dash）：動画あり ＵＣバークレー大学のRonald Fearing 教授の研究室は様々な面白いプロジェクトを実施している。本日はそのうちの一つである「６つ足でゴキブリのように移動するロボット」をご紹介する。 　 動画が英語で申し訳ないが「ダッシュ（ＤＡＳＨ）」と呼ばれるロボットは、段ボールと高分子シートを使用しており、１時間くらいで簡単に誰でも作製できるロボット。

より自然に近い、生物学的な動物園（フランス） TN PLUS Landscape Architects と Beckmann N’Thepe というデザイン設計会社がフランスにある動物園のリフォームを提案している。一部、ソーラーエネルギーを利用した、より自然に近い形の動物園をデザインした。日本でも旭山動物園が提案した「行動展示」と呼ばれるような、動物の生物学的なありのままの行動を見せることに焦点をあてた設計が大成功し、年間３００万人の入園者数を誇っている。

ロシアでも照明ビジネスが大きなチャンス（白熱電球の削減） ９月１日からＥＵ加盟国において、１００Ｗ以上の白熱電球の販売が禁止された。現時点では在庫の販売は認められているものの、２０１２年には全ての従来型の白熱電球（電力消費の大きなもの）が市場から消えることが決定している。こうした省エネ照明への移行はEUだけではない。日本でも同様であり、ここロシアでも同じような流れになっている。