佐賀市富士町にて廃校になった木造小学校・教室内で植物工場を運営(アルミス)/施設内には直売所・レストランなどを運営

佐賀市富士町では、旧校舎(富士南小学校)を再生して、学校給食や鮮魚、新鮮な野菜・焼きたてパンの販売などを行っている(「元気村HP」)。今回は、その木造校舎内の職員室と校長室(合わせて、約50平方メートル)を「植物工場」に活用した。導入された植物工場は人工光型・水耕栽培システム幅1・5メートルのプランターを6段重ねた棚は20個あり、ミズナやレタス、ミニチンゲンサイなどを栽培している。
 
 
肥料をふくませた上質の井戸水が循環するシステムを採用し、作付面積は畑0・5アールに相当。一日に6キロの収量を目指しているという。古い教室には隙間もたくさんあり、こうした教室の周りには防虫ネットや遮光カーテンが張られており、衛生管理を行っている。生産・収穫された野菜は、併設されている直売所・レストランに供給。レストランは学校の椅子・机をそのまま利用したバイキング形式の料理を提供している(様子は「元気村HP」を参照)。
 
 
今回の植物工場(水耕栽培)システムは、アルミスアグリ事業部が開発した「多段タイプ・人工光型の“野菜のKIMOCHI”」を採用。同システムの特徴は以下のようなもの。

  • 組立時にボルト・ナット類を使用せず特殊金具による固定方法を考案し、組み立てが簡単
  • 施設の天井高に合わせて段数の調整が可能
  • 栽培する植物の大きさに合わせて、栽培ポットの位置間隔の選択が50mmピッチで調整可能
  • 植物の生長に合わせて、蛍光灯の照射高の調整も可能
  • 栽培ポットや定植トレイの脱着・清掃が容易
  • 栽培室・育苗室合わせて約89平方メートルで、3840株の葉野菜が栽培できる

 
● 関連したニュース動画(佐賀新聞オフィシャルチャンネル)

 
 

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
植物工場・農業ビジネス編集部

植物工場・農業ビジネス編集部

投稿者プロフィール

植物工場・農業分野を中心に環境制御技術に関する最新動向ニュースを配信しております。

この著者の最新の記事

関連記事

次世代農業EXPO 植物工場バナー
植物工場ビジネス・セミナー講義バナー
    ミラノ万博レポート「食と農業の未来」

過去のピックアップ記事

  1. 米国におけるクロマグロの完全養殖 植物工場による環境制御技術の応用可能性も
     野菜の周年栽培を実現する植物工場だが、その環境制御技術は魚の養殖分野にも応用できる可能性がある。米…
  2. 郵船商事による植物工場が福井に完成、1日1万株の大規模・人工光型施設へ
     郵船商事株式会社は、2014年10月より福井県敦賀市において植物工場建設を進めており、4月10日に…
  3. NKアグリ、露地野菜で初の栄養機能食品・リコピン人参「こいくれない」誕生
     NKアグリ株式会社は、全国7道県、約50名の農家と連携し、機能性野菜「こいくれない」の2016年度…
  4. フィリピンの田んぼアート。ドローン・アグロツーリズムによる若者世代への新たなアプローチ
     フィリピンのお米研究所(Philippine Rice Research Institute)の「…
  5. 植物工場によるベビーリーフの受託生産を計画
     福井県にて大規模な完全人工光型植物工場を運営するシーシーエスは、ハウス土耕などでベビーリーフを生産…
  6. 太陽光利用型植物工場を活用した震災復興事業が倒産へ
     2012年6月に宮城県名取市に太陽光利用型植物工場を建設し、レタスやベビーリーフの水耕栽培による生…
  7. 総合プランニング、植物の工業的栽培市場の現状と将来動向に関する調査を発表
     総合マーケティングの株式会社総合プランニングは「植物工場(植物の工業的栽培市場)」に関する調査を実…
  8. 台湾における植物工場の市場概要と現状分析(2)
    1.台湾における植物工場の市場概要と現状分析(2) 太陽光型の研究開発も加速。フルーツトマト市場も…
  9. スプレッドがアフリカ地域への植物工場システム導入の可能性を検討
     完全人工光型植物工場を運営する株式会社スプレッドでは、植物工場の導入を希望するコンゴ民主共和国の要…
  10. 大規模量産化による植物工場野菜の低価格化
     植物工場によるレタス生産について、大きな初期投資やランニングコストから、露地野菜より2~3割ほど販…
150629_英語ページバナー ログインページ(無料会員登録)_topside.logo
無料相談(経営相談・新規事業)バナー
151226 プレス募集バナー PR記事バナー 人材募集バナー

注目記事

  1. 多段式システムでカニを栽培、革新的な生産技術によりシンガポールの食料問題の解決へ
     食料の国内自給率向上を目指すシンガポールでは限られた国土面積であることから、政府が生産品目の選択と…
  2. 英国消費者の30%が意識的にローカルフード食材を購入
     英国の食品・食料品流通関連の調査会社であるIDGによると「意識的に地元食材(ローカルフード)を購入…
  3. 静岡県が先端農業推進セミナーを9/7に開催。平成29年開設リサーチセンターの公募説明も
     静岡県では9月7日、健康長寿に貢献する「農・食・健連携」による産業の活性化をテーマに、県と共同研究…
  4. 植物工場による静岡県内最大の高糖度トマトの施設園芸拠点へ
     静岡県や小山町、生産者ら17団体でつくる「富士小山次世代施設園芸推進コンソーシアム」 は5月下旬か…
ページ上部へ戻る