情報通信技術(ICT)を生かして、高齢者や障害者が参加しやすい農業の研究を開始(国際電気通信基礎技術研究所)

国際電気通信基礎技術研究所(ATR)(京都府精華町:関西文化学術研究都市内)は、情報通信技術(ICT)と低コスト型の植物工場を生かして、高齢者や障害者が参加しやすい農業の研究を始める。地元の障害者らに参加してもらい、栽培室内での栽培・収穫に関するデータを蓄積する


ATRは、東レ建設などが開発した砂を利用した簡易型の植物工場システムを採用し、厚さ約15センチの砂を入れた高設栽培にて、少量の水と液体肥料を1日1回散布して管理する。コストは本格的な植物工場の10分の1程度で済み、農業用機械なども不要という


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<写真:車いすでも作業しやすいビニールハウス>


設置した温室ハウスでは、車いすでも作業しやすい高さ・幅に設計されたビニールハウス(幅9メートル、奥行き10メートル、高さ5メートル)を整備した。地元の高齢者や障害者に参加してもらい、水菜やチンゲンサイなどを効率よく栽培・収穫できる実証試験を行う。将来的には、作業を支援するロボットの開発なども計画している。


砂栽培システムを導入している株式会社グリーンファーム(大阪府四條畷市)によると、土を耕す必要がなく、レタスなどは年10〜12回収穫できる。砂の量を増やせば大根やゴボウなどの根菜のほか、米や麦も栽培できるという。ATRの鈴木博之・経営統括部長は「経験や体力が必要だった農業をデータ化し、就農しやすい環境を整えれば、高齢者や障害者の新たな雇用の場としても期待できる」と話している。(参考:朝日新聞より)

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