ヤンマーと北海道大学による無人の汎用コンバインのロボット化。小麦などの穀物収穫実験に成功

北海道大学院農学研究院とヤンマーは7月23日、無人のロボット汎用コンバインによる小麦の収穫実験に成功した。麦類のほかコメや大豆などの収穫に使われる汎用コンバインのロボット化は国内で初めて。


北大はロボットトラクターによる除草作業を今年6月、農薬散布作業を7月中旬に成功させており、ロボット化の対象作業が広がった。北海道農政部は、実用化すれば作業効率向上などにつながると期待している。


野口伸・同大大学院教授(農業情報工学)と同社の中川渉・基幹開発部長らのチームは、市販の汎用コンバインに衛星利用測位システム(GPS)やコンピューターなどからなる「コントロールユニット(制御装置)」を組み込み、人が操作しなくても走行や作業ができるよう設計した。障害物センサーが付き、監視人がリモコンで緊急停止もできる。<記事:2013.7.24 北海道新聞より>

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
植物工場・農業ビジネス編集部

植物工場・農業ビジネス編集部

投稿者プロフィール

植物工場・農業分野を中心に環境制御技術に関する最新動向ニュースを配信しております。

この著者の最新の記事

関連記事

次世代農業EXPO 植物工場バナー
植物工場設備販売(人工光型)_バナー

過去のピックアップ記事

  1. 野菜の機能性に関する測定方法(機能性表示食品制度にも応用)
     機能性表示食品制度による商品の販売が6月16日より開始されました。当初は飲料や加工食品、サプリメン…
  2. DIC子会社が米国に藻類(スピルリナ)培養プラントを建設、天然由来の青色着色料トップメーカーへ
     印刷インキで世界トップシェアのDIC株式会社(DIC)の子会社である、アースライズニュートリショナ…
  3. スプレッドがアフリカ地域への植物工場システム導入の可能性を検討
     完全人工光型植物工場を運営する株式会社スプレッドでは、植物工場の導入を希望するコンゴ民主共和国の要…
  4. NYブッシュウィック地区の再開発。緑豊かな巨大屋上スペースを確保・都市型農業も推進
     2015年3月、デザインファームのODAアーキテクチャーが、ニューヨークのブッシュウィックに、緑豊…
  5. オランダによる植物工場野菜やオーガニック食品の輸出が急増
     Bionext organic associationによると、オランダのオーガニック食品の輸出額…
  6. 米国におけるクロマグロの完全養殖 植物工場による環境制御技術の応用可能性も
     野菜の周年栽培を実現する植物工場だが、その環境制御技術は魚の養殖分野にも応用できる可能性がある。米…
  7. 世界の都市開発に期待される環境志向型アグリビルディングや植物工場
     政府は6月12日、産業競争力会議を開き、成長戦略を決定した。成長戦略は金融緩和、財政出動と並ぶ安倍…
  8. 都市部の食料問題と食育を解決。米国NYなど都市部で拡大するアクアポニクス・地産地消モデル
    米国・地産地消の市場規模は120億ドル  米国における地産地消ビジネスの市場規模は2008年の50…
  9. 沖縄セルラー、稼働する植物工場にて来月から試験販売へ
     沖縄セルラー電話は社内ベンチャー制度の一環で、南城市玉城の同社南城ネットワークセンターの敷地内に植…
  10. NTTファシリティーズ、青森県内初の医療法人・介護系事業所に植物工場を導入
     株式会社NTTファシリティーズは、医療法人蛍慈会・石木医院において青森県で初の医療・介護系事業所へ…
150629_英語ページバナー ログインページ(無料会員登録)_topside.logo
無料相談(経営相談・新規事業)バナー
151226 プレス募集バナー PR記事バナー 人材募集バナー

注目記事

  1. メトロ・アトランタが都市型農業を拡大するために米国農務省から約2,500万円の補助金を獲得
     非営利団体のメトロ・アトランタ・アーバンファームは米国農務省(USDA)から約2,500万円の助成…
  2. 米国企業によるカスタマイズされた高度な生産技術支援サービスが展開
     アグリビジネスがハイテク化するにつれて、近年では単なる生産性の向上を追及するだけでなく、環境負荷・…
  3. 米国にて普及が進む教育向けの植物工場キット。都会の学校にて総合的な教育プログラムを提供
     米国オハイオ州のグランドビュー・ハイツ市の公立学区では教育向けの小型植物工場9台を導入した。導入し…
  4. カナダ・エドモント市による法改正、植物工場や屋上菜園など生産方式の明確化
    農業利用に関する土地活用条例が2016年2月から施行  カナダ・エドモント市議会では都市型農業や地…
ページ上部へ戻る