業務スーパーなどを運営する神戸物産が、原油高と円安を背景に温泉熱を利用した大規模温室ハウスにて自社生産を開始

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業務スーパーなどの運営する神戸物産は温泉の熱を利用する野菜の大規模ハウス栽培を北海道で始める。自社所有地で湧き出した温泉を大型ビニールハウス内に循環させる。燃料価格の高騰を見越した「エコハウス」と位置付け、自社で展開する「業務スーパー」や外食産業、市場向けに野菜を出荷する。大分県でも同様の事業を計画している。


同社では、北海道南西部の大沼国定公園周辺2カ所で温泉を掘削し、約50度の泉源を1本掘り当てた。ハウスは1棟の長さが50メートルで今春から順次建設する。当初は100棟で葉物や果菜類を水耕栽培する。土地代や温泉掘削代を除く当初の投資額は約1億2000万円の見込み


大沼での掘削は7カ所で許可を得ており、北海道では600棟の大規模ハウスで野菜を栽培する考えだ。大分県でも事業化を検討中で、標高を生かしてキャベツ、白菜などを栽培する計画。同社のCEOである沼田昭二氏は1月29日の説明会で「原油高と円安で従来のハウス栽培が難しくなる」と指摘。国内で調達できる再生可能エネルギーを活用した大規模集約農業に取り組む。(参考:2013年1月30日、日本経済新聞より)