LED独自技術が生かせるニッチ分野での研究開発(トータルテクノ)

トータルテクノ東和メックスの子会社)は、LED照明の開発拠点を鳥取センター(鳥取市)に集中させる。市場規模が大きい「蛍光灯型などの汎用LED」は大手メーカーが参入しているので、今後は美容や医療、農業分野など独自技術を生かせる特殊照明・ニッチ市場を狙っていく、という。
 
 
例えば農業分野では植物工場での栽培用、虫を寄せ付けない特殊波長のLED美容院や医療関係の店舗、病院の手術室など、正確な色が必要となるシーンでは、演色性を高めたLEDを研究開発していく計画である。スーパーで展示されている野菜やお肉など、食材が美味しく見えるようなディスプレイ用LEDなども研究開発すると面白いかもしれない。今のLEDでは白色が強く、お肉が黒っぽく見えてしまうこともあり食欲をそそるような美味しそうな色を再現し、なお且つ、照らすことで通常の照明よりも新鮮さを長時間維持できるようなLEDはないものだろうか。
 
 

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
植物工場・農業ビジネス編集部

植物工場・農業ビジネス編集部

投稿者プロフィール

植物工場・農業分野を中心に環境制御技術に関する最新動向ニュースを配信しております。

この著者の最新の記事

関連記事

次世代農業EXPO 植物工場バナー
植物工場ビジネス・セミナー講義バナー

過去のピックアップ記事

  1. 人工光を利用し、連続光への耐性遺伝子でトマトの収量2割増
     野生種トマトに存在する遺伝子を導入し、栽培種トマトの苗を自然光と人工光の下で1日24時間生育させる…
  2. 福島・南相馬に太陽利用型植物工場が稼働 カゴメの技術指導と全量買取
     太陽光利用型植物工場によるトマト栽培を行う響灘菜園は、カゴメと電源開発の出資を受け、2005年5月…
  3. 日本初の電解水設備を導入したオランダ式の太陽光利用型植物工場が高知県南国市にオープン
     整水器シェアNo.1の日本トリムが連携協定を結ぶ高知県・南国市・JA南国市・高知大学の4者との官民…
  4. NKアグリ、露地野菜で初の栄養機能食品・リコピン人参「こいくれない」誕生
     NKアグリ株式会社は、全国7道県、約50名の農家と連携し、機能性野菜「こいくれない」の2016年度…
  5. 世界市場でも注目される特殊発電フィルムの開発。植物工場・施設園芸での普及を目指す
     ICT・センサー技術を活用した環境制御型・植物工場や一般的な温室ハウス(施設園芸)であっても、露地…
  6. オリンピア照明、家庭用LED植物工場「灯菜アカリーナ」に続き、本格的なインテリア照明を販売開始
     オリンピア照明株式会社は、これまでお部屋で野菜を育むインテリアとして簡単に葉もの野菜やハーブが室内…
  7. 米国の水耕小売企業が垂直型植物工場にて巨大なバジル栽培に挑戦
     人工光植物工場による垂直栽培装置の製造・販売を行うスーパークローゼット・ハイドロポニクス社では、自…
  8. オーストラリア政府がクリーン技術に1000億円以上の支援。環境配慮型の植物工場にも注目
     オーストラリア政府は、太陽光や風力などの自然エネルギーや省エネ・CO2などの排出削減など、地球環境…
  9. シーシーエス、全ての植物工場事業から撤退を発表
     ジャスダック上場で検査用LED照明などを手掛けるシーシーエスは、植物工場プラント事業を廃止し、子会…
  10. LED型植物工場による生産システムの確立へ いちごカンパニー
     廃校を活用した植物工場を運営するいちごカンパニーでは、LED光源を利用した閉鎖型植物工場におけるイ…
150629_英語ページバナー ログインページ(無料会員登録)_topside.logo
無料相談(経営相談・新規事業)バナー
151226 プレス募集バナー PR記事バナー 人材募集バナー

注目記事

  1. 発電過程から出るCO2と廃熱を植物工場に利用。キャタピラー社とサンセレクトが戦略的提携を発表
     30年以上の太陽光利用型植物工場による高品質野菜の生産を行うサン・セレクト プロデュース社と建設・…
  2. シカゴの都市型農業、米国農務省による100万ドル以上の補助支援を受けて農地整備・人材育成へ
     シカゴ市は米国の連邦政府補助金として100万ドルをかけて、都市型農業の整備や人材育成、新規事業の支…
  3. アオスフィールドなど、湯沢町に再エネ活用したコンテナ型のデータセンターを新設
     株式会社アオスフィールドと株式会社ゲットワークスは、新潟県南魚沼郡湯沢町に湯沢町初となるデータセン…
  4. 大日本印刷やデンソーが北海道の農家と組み、インドネシアへの生鮮野菜の輸出実証を開始
     大日本印刷はデンソーや道内の農業生産法人3社、約300軒の農家と組み、道産野菜のインドネシアへの大…
ページ上部へ戻る